自社アプリの開発ってどのくらいかかる?開発手順も解説!
「自社アプリを開発したいが、社内にエンジニアがいない」
「自社アプリ開発を外注したいが、費用感がわからない」
かつて、アプリの開発には1,000万円以上の高額な費用がかかることが一般的でした。
今ではノーコード技術の進化により、低コスト(100万円〜)でアプリを開発できる可能性もあります。
この記事では、自社アプリの開発方法や費用について詳しく解説いたします。
開発を迷われている方向けに、自社アプリのメリット・デメリットについても解説しているので、ぜひ参考にしてください。
株式会社ランデストでは、社内にエンジニアがいない企業様向けに開発の支援も行っております。
FlutterFlowというノーコードツールを活用するため、開発未経験の方でも問題ありません。
詳しくは、こちらのプレスリリースをご覧ください(画像をクリックするとPRTIMESの記事へと遷移します)。
自社アプリの開発方法とは?主な2つを紹介!
自社アプリの開発方法は、大きく2つに分けられます。
・ツールを利用した開発
・スクラッチでの開発
自社アプリの開発方法とは?主な2つを紹介!
自社アプリを開発する方法は、大きく2つに分けられます。
・ツールを利用した開発
・スクラッチでの開発
ツールを利用した開発
自社アプリを開発したいが、プログラミングの知識やエンジニアリングスキルが社内に不足している場合、ツールを利用した開発が適しています。
ここでは、既存のアプリ開発プラットフォームやノーコードツールを活用してアプリを構築する方法を解説します。
1.ノーコード/ローコード開発
ノーコード/ローコード開発では、ドラッグ&ドロップでパーツを組み合わせてアプリを制作できます。
搭載したい機能によっては、プログラミング一切不要で開発できるため、開発スピードも上がる他、エンジニアじゃない方でもアプリ開発に挑戦できます。
メリット
- 専門的な技術や経験がなくても開発に取り組むことが可能
- 開発プロセスが大幅に簡略化されるため、より効率的な開発が行える
- 高度なスキルを持つ人材が不足していても、誰でも開発に参加できるため、人材確保やコストを削減できる
- 機能の追加や修正を柔軟に、容易に行える
デメリット
- 使用する開発ツールによっては、利用できる機能やサービスに制限が出ることがある
- ツール提供元がサービスを終了した場合、アプリの更新や維持ができなくなるリスクがある
Adalo | https://www.adalo.com/ |
Bubble | https://bubble.io/ |
FlutterFlow | https://flutterflow.io/ |
Webflow | https://webflow.com/ |
ノーコードで作られたサービスの事例が気になる方は、こちらの記事もおすすめです。
2.プラットフォーム利用
KintoneやYapliなど既存のアプリ開発プラットフォームを活用してアプリを開発します。
店舗アプリや従業員向けアプリなどのテンプレートがあらかじめ用意されており、そのテンプレート通りに情報を埋めていくことでアプリを制作する手法です。
メリット
- すでにテンプレートが用意されており、開発が簡略化できる
- 導入時、そのプラットフォームの担当者がサポートについてくれる
デメリット
- デザインや搭載できる機能に制限がある
- ツール提供元がサービスを終了した場合、アプリの更新や維持ができなくなるリスクがある
スクラッチでの開発
もし自社アプリに以下のような高度な機能が必要な場合、プロのプログラマーによるスクラッチでの(ゼロからの)アプリ開発が必要です。
高度な機能の例
- リアルタイムのデータ分析機能: リアルタイムで大量のデータを収集し、分析する能力が必要な場合。
例:株式市場のトレードアプリやスポーツのライブスコアアプリなど - セキュリティ機能: 個人情報や機密データを扱うアプリの場合、ユーザーのデータを保護し、不正アクセスから守るための仕組みを構築する必要があります。
- 複雑なユーザーインターフェース: 高度なグラフィカルユーザーインターフェース(GUI)が必要な場合。例:3DゲームアプリやCADソフトなど
- 大規模データベース管理: 大規模なデータベースを効率的に管理し、高速なデータの読み込みを実現する能力が必要な場合。例:X(旧Twitter)のようなソーシャルメディアプラットフォームなど
Python | データ分析、人工知能、ウェブアプリケーション開発などに使用されます。 |
Swift | iOSおよびmacOSアプリケーションの開発に使用されます。 |
Kotlin | Androidアプリケーションの開発に使用されます。 |
メリット
- 資金と技術があれば、開発の自由度が格段に高まる
- 必要のない機能を排除し、必要な機能のみを組み込める
- 需要の変化に応じて、開発後も機能の追加や拡張がしやすい
デメリット
- オーダーメイドの性質上、開発には通常半年から数年の時間がかかることが多い
- 開発コストが数千万円に上る場合もあり、費用が高額になることがある
自社アプリの開発手順
自社アプリの開発手順は以下の通りです。
- アプリの仕様を決める
- アプリの設計
- アプリの開発
- アプリのテスト
- アプリのリリース
以下で、それぞれについて詳しく解説していきます。
1. アプリの仕様を決める
最初のステップは、アプリの開発〜リリース計画を立てましょう。
次のようなタスクが挙げられます。
- アプリの目標と利用者のニーズ: 何を達成したいのか、誰がアプリを利用するのかを明確にします。
- 必要な機能と機能の優先順位: アプリに必要な機能をリストアップし、それらの重要度を決めていきます。
- ユーザーインターフェースの設計: ユーザーがどのようにアプリを操作するかを考え、画面のレイアウトやデザインを設計します。
- 予算とスケジュールの策定: プロジェクトの予算と進行スケジュールを設定します。
2. アプリの設計
次に、アプリの設計フェーズに進みます。この段階では、技術的な詳細を計画し、アプリの構造やデータベースの設計などを行います。注釈を交えて説明します。
- システムアーキテクチャの設計: システムアーキテクチャとは、「トップページ→マイページ→マイページログイン」といったアプリの基本的な構造を指します。
- データベーススキーマの作成: データベーススキーマとは、どのようにデータを格納、管理、取得するのかを決める設計図です。
- ユーザーインターフェースのワイヤフレームとデザイン: ユーザーがアプリを使う際の画面の設計を行います(画面のレイアウトやボタンの配置、色彩など)。
- 開発環境のセットアップ: アプリを開発するための開発環境を整えます(プログラミング言語、ツール、フレームワークの選定など)。
3. アプリの開発
設計が完成したら、実際のアプリケーション開発に取り組みます。以下は主なタスクです。
- プログラムの作成: 仕様であらかじめて決めておいたプログラミング言語を使用し、アプリのコードを書きます。
- データベースの設計: データベースを構築し、データの保存と取得の仕組みを作ります。
- ユーザーインターフェースの構築: デザインに基づいてユーザーインターフェース(UI)を実装します。
4. アプリのテスト
アプリの開発が完了したら、テストが行われます。これには以下の種類のテストが含まれます。
- ユーザーインターフェーステスト: ユーザーがアプリを使いやすいかどうかを評価します。
- 機能テスト: アプリの各機能が期待どおりに動作するかどうかを確認します。
- セキュリティテスト: ユーザーのデータを守るためのセキュリティの脆弱性をテストします。
- パフォーマンステスト: アプリが高負荷下でも効率的に動作するかどうかを評価します。
5. アプリのリリース
テストが成功したら、アプリのリリースに進みます。以下の手順を踏みます。
iOSアプリはApp Store、AndroidアプリはGoogle Playへの申請が必要で、これらのプラットフォームの承認を得るまでは公開できないので注意が必要です。
- アプリストアへの提出: アプリを公開するプラットフォーム(アプリストアなど)にアプリを提出します。
- リリースバージョンの管理: リリースバージョンを管理し、バージョンごとに変更内容を記録します。
- ユーザーへの通知と広報: リリースを告知し、ユーザーにアプリをダウンロードして利用するように促します。
申請プロセスには平均で1週間から1ヶ月程度かかるので、余裕を持って手続きを進めましょう。
リリース直後はバグが頻発することが多いため、社内で開発をしている場合は、リリース後の2〜3ヶ月間は迅速な対応が可能となるよう人員を準備しておくことが重要です。
自社アプリを開発するメリット4選
次に自社アプリを開発するメリットについてご紹介します。
- ユーザーが即アクセス可能
- ユーザーのリピート率の向上
- アプリ特有のマーケティング施策
- アプリ特有のマネタイズ化
自社アプリを開発して、適切に管理することができれば、より多くの人々にアプリを使ってもらうことが可能になります。
それでは、それぞれのメリットについて詳しく解説していきます。
ユーザーがすぐにアクセスできる
自社アプリを開発するメリットの1つ目は、ユーザーがすぐにアクセスできることです。
アプリをインストールすると、デバイスのホーム画面にアイコンとして現れます。
Webサイトを訪れるよりも、手軽にアプリを起動できるのでユーザビリティが向上します。
ユーザビリティが向上すると、アプリの使用頻度が上がります。
ユーザーのリピートが期待できる
自社アプリを開発するメリットの2つ目は、ユーザーのリピートが期待できることです。
自社アプリとして、有益なサービスや継続的な利用のメリットをユーザーに提供できれば、そのアプリはユーザーの日常生活に不可欠なものとして根付きます。
これにより、アプリを使う機会が持続的に生まれ、結果としてユーザーのリピート利用の増加が見込めます。
アプリ特有のマーケティング施策ができる
自社アプリを開発するメリットの3つ目は、ユーザーに対して、アプリ特有のマーケティング施策ができることです。
自社アプリの開発により、以下のような特有のマーケティング手法を利用することが可能です。
- プッシュ通知: アプリ使用を促すためにユーザーに通知を送る機能。
- ログインボーナス: ユーザーがアプリにログインすることで報酬としてポイントなどを提供する機能。
- クーポン: 購入促進のためにクーポンを提供する機能。
- 顧客分類: 顧客のデータを基に属性ごとに分ける機能。
特に、スマートフォンの普及に伴い、プッシュ通知は非常に効果的なマーケティングツールとなりました。
アプリ特有のマネタイズができる
自社アプリを開発するメリットの4つ目は、ユーザーに対して、アプリ特有のマネタイズができることです。
アプリには、アプリ特有のマネタイズの方法があります。
例を挙げると、ユーザーからのアプリ内での購入や広告表示からの収入などです。
さらに、定期購読サービスを導入することで、持続的な利益を生み出すでしょう。
自社アプリを開発するデメリット2選
自社アプリを開発するデメリットは以下の通りです。
- 開発費用が高い
- ダウンロードのハードルが高い
自社アプリの開発にあたっては、メリットだけでなく、デメリットにも注意を払うことが重要です。
それでは、それぞれのデメリットについて詳しく解説していきます。
開発費用が高い
自社アプリを開発するデメリットの1つ目は、アプリの開発費用が高いことです。
アプリを作るには、自社で作成するか外部に委託するかにかかわらず、通常は数百万〜数千万円の投資が必要です。
予算が限られている場合は、機能面での妥協を受け入れて、ノーコードでの開発も検討しましょう。
さらに、開発が完了した後も、バグ修正や新機能の追加で、さらにコストがかかることを忘れてはいけません。したがって、開発初期の段階だけでなく、リリース後の経費も考慮して、予算を余分に見積もらなければいけません。
ダウンロードのハードルが高い
自社アプリを開発するデメリットの2つ目は、アプリのダウンロードのハードルが高いことです。
アプリはユーザーにダウンロードされて初めてその価値を持ちます。
Webサイトへのアクセスと比較すると、アプリをダウンロードするには、「アプリストアで検索→ダウンロードボタンをタップ」というプロセスが発生するため、ハードルが高いと言えます。
アプリを開発する目的を改めて定義し、「LINEの仕組みを使ってできないか」「Webページで実現できないのか」といった代替手段も考えてみましょう。
自社アプリ開発にかかる費用は?
では、自社アプリを開発する際にかかる費用はいくらぐらいなんでしょうか?
アプリを作る際のコストは、エンジニアの工数と開発期間によって変動します。
NTTドコモグループのModuleApps(モジュールアップス)によると、シンプルな機能を持つアプリの開発には約585万円から877万円がかかります。標準的なアプリの場合は877万円から2,193万円、そして複雑なアプリには4,386万円以上が価格相場となっています。
自社アプリの種類 | 費用相場 |
教育・学習アプリの開発 | 約800〜3,000万円 |
店舗系アプリの開発 | 約600万円から2,000万円 |
自社ECアプリの開発 | 約900〜4,000万円 |
また、AndroidとiOS両方に対応したアプリにするのか、もしくは片方に対応したアプリにするのかによっても費用が変わってきます(開発環境が異なるため)。
FlutterFlowであれば、AndroidとiOSに対応したアプリを同時に開発できるかつ、ノーコードで工数を削減できるため、従来の3分の1ほどのコストでアプリを開発できます。
株式会社ランデストは、FlutterFlowの登場当時から開発に取り入れており、実績豊富なスマートフォンアプリ開発会社です。
「コストを抑えつつ、高品質な自社アプリを開発したい」という方は、ぜひこちらのリンクからお問い合わせください。
まとめ
今回は、自社アプリの開発方法や、メリット、デメリット、費用感について紹介してきました。
自社アプリを成功させ、持続可能な運用を実現するためには、目的をはっきりさせ、必要な機能を精査することが欠かせません。
目的を明確にすることで、どの機能やサービスを組み込むべきかが判明し、結果としてコストを抑えることが可能になります。
外部の開発業者に依頼する場合には、自社の要望を正確に伝えることができるようになります。
自社アプリを開発するには予想外の費用やリソースが必要になることもあります。
そのため、利点を存分に活かすためにも、手持ちのリソースを考慮しつつ、最良の開発方法を選ぶことをお勧めします。